雨漏り修理リフォームに使えるローンや保険とは

雨漏りをきっかけに住宅のリフォームを検討するという方は多いようです。

経年劣化による雨漏りや、雨漏り二次被害が大きく広がった建物状態は多くの場合リフォーム迫られます。
補修や塗装とは違い、かなり大きな費用を投じて行うリフォームは絶対に後悔したくありません。

今ページでは雨漏りによる屋根リフォームの工法や、リフォーム時に組めるローンについて、リフォームの保険制度などリフォームに関することを詳細にみていきます。

雨漏りによる屋根リフォームを検討している方や住宅のリフォームについて知りたい方、是非ご参考ください。

※1 弊社受付の満足度調査より（2016年7月実施）
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雨漏りが起きたら屋根のリフォームを

雨漏りや屋根の劣化がひどく、補修ではカバーができない場合は屋根リフォームが必要です。
屋根リフォームの工法とリフォームローンについてみていきます。

雨漏りによる屋根リフォーム

防水工事

陸屋根や屋上屋根の雨漏り修理・屋根リフォームは主に防水工事で行われます。
屋根の防水にはウレタンやガラス繊維強化プラスチックなどの防水塗料を塗る工法やビニールやゴム、アスファルト等の防水シートを張る工法があります。
亀裂やひび割れの生じている箇所にはコーキングを行うこともあります。
場所に適した防水工事をほどこして建物内に雨水が侵入するのを防ぎます。

葺き替え

既存の屋根材を撤去し、新しい屋根材に入れ替えることです。
屋根修理・屋根リフォームの中で最もお金がかかりますが確実に雨漏りを止めることができます。
瓦屋根からスレート屋根にリフォームするなど、屋根形状に適合する屋根材であれば既存のものと種類を変えることも可能です。家の美観もかなり変わります。
瓦屋根から瓦屋根の場合は瓦・漆喰をすべて入れ替えます。

カバー工法

葺き替え工事と混同されがちですが屋根材をすべて入れ替える葺き替え工事とは違い、既存の屋根材の上から新しいものをかぶせる工法です。
撤去するものがない分、廃棄も少なく葺き替えに比べ費用が抑えられます。
工期が短く済むことも多く、緊急の場合にもおすすめです。
ただし瓦屋根では推奨されない・屋根の重量が重くなるなどデメリットの側面も大きいと言われています。

リフォーム専用のローンがある

屋根だけでもリフォームはそれなりに大きな資金が必要となります。
ローンを組んでリフォームを行う方も多いですが、リフォームには専用のローンがあるのをご存じでしょうか？

リフォームする際に利用できるローンは主に2つ。【住宅ローン】と【リフォームローン】です。
どう違うのかわからないという方のために、簡単にメリットとデメリットをお伝えします。

住宅ローン

リフォームローン

天井部分・屋根のリフォームであれば、リフォームローンで十分という方が多いでしょう。
費用がかかると言っても住宅をまるまる建て直す場合とは比較になりません。

多くの都市銀行をはじめ地方銀行もリフォームローンを用意しています。
融資条件や上限金額などは各金融期間によって違いますので、ご検討される方はそれぞれの窓口でご相談ください。

リフォーム後の雨漏りの心配は瑕疵保険で解決

リフォームにも瑕疵保険がありますが、新築とは違い任意ではないため業者を選ぶ際には加入の有無を確認する必要があります。
リフォーム瑕疵保険の概要や対象・期間まで詳細にみていきます。

リフォーム瑕疵保険の適応には事業業者の加入が条件

結論から先に述べると、契約・施工を行ったリフォーム事業業者が【リフォーム瑕疵保険】へ加入しているのであれば瑕疵保険適応が可能です。

新築とは違い、リフォームの瑕疵保険は任意の保険です。
施工不良による欠陥住宅が話題となった時期もあり、現在では多くのリフォーム事業業者がリフォーム瑕疵保険加入しているようですが、中には独自の保証・アフターサービスを設けて保険加入していない業者もあります。

リフォーム瑕疵保険に加入しているかいないかは業者選びの大きな選択基準です。
万が一、保証期間中に業者が倒産しても保険会社から直接保険金が支払われます。

リフォーム瑕疵保険とは

リフォーム瑕疵保険とは、リフォームの検査と保証がセットになった保険制度を指します。
瑕疵保険は消費者保護の目的で作られたものです。

保険加入は上でも説明した通り施主ではなく業者(リフォーム事業者)ですが、保証期間中に業者が倒産しても施主が直接保険会社へ保険金を請求することができます。

似たもので、中古住宅を対象とした既存住宅売買瑕疵保険というのがあります。
いずれも新築住宅の品確法で定められる瑕疵担保責任とは違い、任意で加入するものです。

瑕疵保険の対象となる瑕疵と期間について

保険対象の瑕疵と期間は以下の通りです。

構造主力部分……5年

耐力性能を満たさないと判断された場合

雨漏り侵入防止部分……5年

リフォーム部分の防水性能が機能してしないと判断された場合

その他部分……1年

通常、建物が保有するべき機能と性能が欠落しており基準に満たしていないと考えられた場合

判定は建築の専門家である鑑定人が行います。

信用できるリフォーム会社を選ぶ2つの基準

住宅は人生で最も大きな買い物と称されるほど、高価で大きな財産です。
長く建物価値を維持していくためにもリフォームを行う際には業者選びは慎重に行う必要があります。

瑕疵保険にはいっている業者を選択

どんなに信頼のおける大手メーカーや施工会社であっても、何の保証や保険もなく住まいの改装・リフォームをまかせるというのはあまりにも無防備でリスクが大きいです。
中にはリフォームが原因で雨漏りが発生したというケースもあります。

リフォーム瑕疵保険に加入している業者の中から対応・評判が良く、一企業としてコンプライアンスがしっかり組み立てられているところを選択しましょう。
瑕疵保険に加入している業者がすべて優良会社とは限りませんが、保険に加入しているのはひとつの安心材料になります。
リフォーム瑕疵保険加入はよほどのことがない限り、業者選びの絶対的条件・最低ラインの目安として挙げておくことを推奨します。

契約の内容をよく確認する

リフォーム事業業者の中には独自に保証制度とアフターサービスを設けているところもあります。
上限や条件を設けているところもありますので必ず確認し、疑問があれば随時確認するようにしましょう。

施工不良の場合、責任は施工会社や受注先企業にありますが、残念ながらすべての業者が責任を持って補修してくれるわけではありません。
業者の設けた保証期間内であったのに、補修や修理を行ってくれなかったというケースも多く存在します。

契約書・契約内容を細部まで確認することが失敗しないリフォームのために重要です。
保険があっても不誠実な業者に関わってしまうと時間も精神も消耗します。
やりとりしている間に住まいが二次被害に見舞われてしまうということも考えられます。
業者の見極めのためにも、契約内容をよく確認しましょう。

まとめ

リフォームを行う前には情報を集めることも大切です。
下記で簡単にまとめましたので、雨漏りのリフォームする際には是非ご参考ください。

屋根の葺き替え工事や、カバー工法などは費用も高額になりがちです。老後を安心して暮らすためにリフォームしたのに、また雨漏りしている・・・といった内容でトラブルにならないためには、保険や保証制度についてよく確認しておきましょう。
きちんと対応してくれる雨漏り修理業者をお探しのときにはぜひ当サイトにご連絡ください。