マンション・ビルで起きた雨漏りはどうやって修理するのか

賃貸のビルやマンションで起きた雨漏りを修理するときには、まず原因の調査から始めます。原因がはっきりしていれば誰が修理費用を払うのかも明確になりその後の対処がスムーズになります。ここでは、雨漏りする原因を中心に対処法や誰が支払いをするのかなどを解説しています。戸建住宅との違いを理解して正しく対処しましょう。

※1 弊社受付の満足度調査より（2016年7月実施）
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※3 対応エリア・加盟店・現場状況により、事前にお客様の了承をいただいた上で、調査費用等をいただく場合がございます。

マンション・ビル・アパートで雨漏りする原因

建物の劣化など避けようがないことが原因になっているほかに、人の過失が原因で雨漏りになることがあります。
この章では、5つの原因について具体的に見ていきます。

原因1：外壁の劣化や破損

雨風に直接さらされる外壁は、建物のなかでも劣化しやすい部分のひとつです。
経年劣化によるひび割れや、外壁と外壁の間に注入されているコーキング材の劣化がきっかけになります。
また、台風や大雨などで大きな被害を受けると、壁だけでなく部屋のなかのクロスもシミになることがあります。

原因2：屋根/屋上の劣化や破損

屋上で考えられるのが排水口の詰まりです。風に乗ってきたゴミやチリなどによって詰まると、上手く排水できなくなります。このような状況のときに、防水シートの劣化などほかの部分が劣化していればさらに雨漏りの危険性が高まります。
屋根や天井からの雨漏りでは、屋根材の剥がれやひび割れが原因になっていることが考えられます。

原因3：建具/窓に隙間がある

天窓に限らず、窓からの漏水は意外と多いケースです。
サッシが歪んでいたり、シーリングが劣化していると、そこから水濡れが起こる可能性があります。新品なのに雨漏りしているという場合は、施工不良が考えられます。

原因4：水道など屋内のトラブル

賃貸で多く見られるのが、水道トラブルが原因の雨漏りです。
賃貸の壁の中には配管が通っていますが、劣化によって破損していたり、つなぎ目に隙間があるときは雨漏り被害に発展することがあります。見えない部分なので、知らないうちに被害が拡大する危険性があります。

原因5：人の過失によるもの

自分自身に原因があるときは、これに当てはまります。主な事例として、以下のようなことが挙げられます。

戸建で発生する雨漏りとの違い

賃貸での雨漏りは、戸建てで起こるものと何が違うのでしょうか？
戸建てでの雨漏りの違いと、賃貸マンションやアパートならではのトラブルに対応するためのポイントを見ていきます。

戸建・賃貸の雨漏りは何が違うのか？

・雨漏りが起こったときの連絡先

賃貸で雨漏りが起こった場合は、管理人か管理会社、不動産会社などにまずは連絡する必要があります。自分で修理業者に連絡し、対処することは止めましょう。

・誰が修理するのか

誰が修理の責任をとるのか、というのは賃貸だからこそ出てくる問題です。修繕義務により、基本的には貸主が責任をとることになりますが、明らかに個人の行為によって雨漏りが起きたときは借主が費用を負担することもあるようです。

賃貸での雨漏りにおける注目ポイント

賃貸でのよくあるトラブルは、「誰が責任をとるのか」という問題です。スムーズに対処できるように、以下の3つのポイントを抑えましょう。

ポイント1　本来は賃主が責任を負うもの

借主が家賃を払う代わりに、家主には修繕義務が課せられます。
修繕義務とは、家主に課せられている賃貸物の修繕義務や現状維持のために働きかけることを指します。これは、民法でも定められていることです。
つまり、雨漏りで被害が発生したときは、基本的に「家主が責任を負う」というのが前提なのです。

ポイント2　責任が個人にあるときは保険の適応になることも

個人に明らかに過失があるときは、貸主ではなく借主が責任を取らなくてはいけないこともあります。被害によっては被害者に払う賠償が高額になることもありますが、そのようなときに保険が役に立つことがあります。

火災保険などの特約として、「個人賠償責任保険」というものを付帯しておくと、いざというときに心強いです。なかには、管理組合が加入している保険にすでに付いている場合もあるので、どのような内容になっているか一度確認が必要でしょう。

ポイント3　誰が責任をとるかの線引きは曖昧

例えば、雨漏りの原因が共用部分のベランダに設置してある洗濯機にあるとします。この場合は、借主が責任を取ります。共用部分で起きたことが全て、貸主の責任になるわけではありません。

このように、賃貸での雨漏りはどこで起きたかだけでなく、原因も明らかにすることが大切になってきます。雨漏り原因は、トラブル毎に違うといっても過言ではありません。そのため、責任の線引きが難しく、曖昧になることが考えられます。

賃貸特有のトラブルのもとになるので、改めて契約内容・保険内容の確認をしておきましょう。

賃貸での雨漏り対策

賃貸での雨漏り対策として、事前に契約内容などの確認が必要です。また、トラブルが起きてしまったあとは、戸建てとは違った対応が必要になります。
いざという時の備えとして、必要事項を確認していきます。

被害前に確認しておきたいこと

・賃貸の契約内容
契約内容によっては、修繕費を借主が負担するということになっている場合もあります。
多くは賃料を減らす代わりにこのような契約になっています。
賃貸を借りるときはもちろん、今現在住んでいる場所の契約がどうなっているのか、修繕義務はどの範囲で発生するのか、記載があれば確認します。

・保険の有無
個人賠償責任保険に当たるものに、管理会社が加入してるかの確認をします。
未加入、保証の範囲や額が少ない、ということでしたら、個人でその部分をカバーする必要があります。
個人で加入する前に、まずは管理会社が加入している保険内容を知ることが大切です。

賃貸で雨漏りが起きたときにやるべきこと

・まずは貸主や管理会社に連絡する
賃貸での雨漏りは、勝手に修理を依頼してはいけません。
管理会社や大家さんなどを通して、修理をする必要があります。
連絡を怠り被害が拡大してしまうと、自分に責任が降り掛かってくることもあります。速やかに連絡することが大切です。

・被害現場の写真を撮る
状況の証拠を残すためには、メモなどの記録だけでなく、被害箇所の写真を撮ることが有効です。
誰が責任を負うのか、という問題に直面したときに、その線引きの目安になることがあるので忘れないようにしましょう。

・応急処置をする
場所問わず必要なことですが、ほかの入居者の迷惑にならないためにも、自分でできる処置をすることが重要です。
床の水濡れを防ぐためにバケツやタオルで保護するなどの対処をします。
また、電化製品が近くにある場合は、漏電や電化製品の故障を避けるためにも離しておくと安心です。

信頼できる業者の選び方

実績があるか、プロが対応してくれるか、無料見積もりはきちんと出してくれるか、などの基本的なこと以外にも大事なことがあります。それは、支払い方法です。業者によって前払いなのか、後払いなのか対応は違います。

作業後の支払いの方が安心、急なトラブルだからクレジットカードで支払いたいなど、個々の支払い希望に答えてくれるかどうかを工事の依頼前に確認しておきましょう。

まとめ

賃貸での雨漏りは、戸建てでの雨漏りにはないトラブルが発生することがあります。

スムーズに対処していくために、トラブル発生時は以上のポイントを抑えて冷静に対応することが大切です。雨漏り修理業者をお探し方はお気軽にご相談ください！