屋根修理を依頼する際にとる見積書では、あいまいな部分や矛盾している部分がないかをチェックします。そうすれば、その業者が優良業者かどうかを見抜くことが可能です。
見積書はフォーマットが決まっているわけではないため、業者によって書き方が異なります。しかし、細かい作業内容について明確な記載がない場合や、同じ作業が項目名を変えて二重に計上されている場合は、その業者への依頼を控えたほうがよいでしょう。
このコラムでは屋根修理の見積書を確認する際のチェックポイントをご紹介しています。屋根修理の費用相場や修理を安くする方法についても触れていますので、ぜひ最後まで読んで参考にしてください。
見積書で確認するべき5つのポイント
屋根修理の見積書を確認するときは5つのポイントに注意することで、優良業者かどうかを見抜くことができます。では、その5つポイントについて順に見ていきましょう。
使用する建材の名称や単価などがちゃんと明記されているか
建材名は品番や型番までちゃんと明記されているか確認しましょう。使用する建材の名称や価格がおおざっぱにしか書かれていないと、どんなものをどれだけの量使用するのかわかりません。そのようなあいまいな見積書を作る業者に施工を頼むと、材料が足りなくなって後から追加費用がかかるといったおそれもあります。
品番や型番を含む名称、それぞれの単価まで詳細に明記されていれば、ち密に計算された説得力のある見積書になっているといえるでしょう。
面積や建材の量が大きく違わないか？
複数の業者から見積りをとったときには、施工する屋根の面積や建材の量の数字に違いがないか確かめてみましょう。ほかの業者よりも施工面積が大きかったり、建材の量が多かったりする業者は、メジャーなどを使わずに目視だけで見積っている可能性があります。施工面積や建材の量によって施工金額は大きく変動するので、必ずチェックしましょう。
一式と書かれている項目をチェック！
見積書の項目に一式と書かれている場合、詳細な内容がわかりません。そのため、一式と書かれている項目は内容や内訳を説明してもらいましょう。すべての項目で一式と書かれている場合は、とくに注意が必要です。
項目が多い場合は二重計上に注意が必要です！
見積書の項目が多いからといって、それだけで必ずしも安心はできません。「雑費」「諸経費」といった具体的でない項目が多数使われている場合、費用を二重計上している可能性があります。
とくに業者に悪意がなくても、多くの費用を計算していくなかでミスが起こることも考えられるでしょう。そのため、見積書の項目はひとつひとつその内容や内訳を説明してもらうことが大切です。
大幅な値引きやキャンペーンが盛り込まれていないか
極端な大幅値引きやキャンペーンをおこなう業者は、赤字にならないように質の悪い安い材料を使って工事をする可能性があります。
また、価格の安さをアピールするのは施工技術に自信がない業者であるケースが多いです。あまりに極端な大幅値引きやキャンペーンをする業者に依頼すると、満足のいく施工をしてもらえないかもしれません。
屋根修理の費用相場はどのぐらい
見積書の確認だけでなく、屋根修理の費用相場を知っておくことも優良業者を見抜くための重要なポイントです。費用相場がわからなければ、相場とかけ離れた見積り価格で契約をして損をしてしまうこともありえます。損をしないためにも屋根修理の費用相場を知っておくことをおすすめします。
屋根修理といっても劣化や損傷の程度によって全面的に修理する場合もあれば、一部だけの修理で済む場合もあります。以下では全面的な修理と一部の修理にわけて、費用相場をご紹介いたしますので、ぜひ参考にしてください。
- 塗装：約15～45万円
- 葺き替え：約140～350万円
- カバー工法：約60～120万円
- 屋根材（瓦やスレートなど）の補修や交換：約1～5万円
- 漆喰の補修：約3～80万円
- 屋根材を固定する板金：約20～30万円
- 雨どいの修理：約3千円～30万円
費用相場は目安ですので、屋根の修理費用は使用する屋根材や施工面積などによって変動します。正確な費用を知りたい方は屋根修理業者から見積りをとるとよいでしょう。いくつかの業者から見積りを取れば、より詳細な適正価格を知ることができます。
弊社にご相談していただければ、現地調査と見積りを無料でおこなうプロの屋根修理業者をご紹介いたします。見積りは無料となっていますので、相見積りの1社にごけんとういただくことも大歓迎です。どの業者に見積りを依頼しようか迷われている方は、ぜひ一度お電話ください。
屋根修理を安くする方法
屋根修理には高額の費用がかかります。ここでは、屋根修理の費用を安く抑える方法を解説いたします。屋根修理の費用が高いとお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。
補助金を活用しよう！
国や自治体が設けている補助金を活用すれば、屋根修理にかかる費用を安く抑えられる可能性があります。国や自治体から補助金を受け取るためには、まず、屋根修理が省エネリフォームまたは耐震リフォームに該当すると認定されなければなりません。
- 省エネリフォーム：断熱性の高い屋根材を使用して冷暖房費を抑える
- 耐震リフォーム：屋根材を重い瓦から軽いガルバリウム鋼板に変更して、耐震性を高める
そのほかにも、税金を滞納していない、住居として使用する家のリフォームであるなどいくつか条件があります。補助金を活用することをお考えの方は、申請する際に国や自治体に問い合わせて、細かい条件について確認してみるとよいでしょう。
台風などの自然災害の場合は火災保険が使えるかも
火災保険に加入しているなら、台風などの自然災害によって屋根が壊れた場合には保険金を受け取ることができる可能性があります。適用条件は火災保険の契約内容によって異なりますが、一般的な次のような条件のものが多いです。
- 屋根が損傷した原因が経年劣化ではなく、暴風や積雪などの自然災害である
- 火災保険の申請が損傷してから3年以内である
- 修理金額が20万円を超える
これら以外にも条件があるかもしれませんので、修理を依頼する前にご自身が加入している保険の契約書などを一度確認してみましょう。確認したけれどもわからない場合は、保険会社に問い合わせてみるとよいでしょう。
補助金の申請や火災保険の保険金請求の際には、業者に見積書や報告書を作成してもらう必要があります。補助金や火災保険を活用するのであれば、それらについて知識や経験をもつ屋根修理業者に依頼したほうが、よりスムーズでしょう。
弊社にご相談していただければ、補助金や火災保険について詳しい業者を探してご紹介することができます。24時間365日いつでも受付可能。メールや電話での相談ももちろん無料ですので、いつでもお気軽にお問い合わせください。
